No.323 - 食物アレルギーの意外な予防法 [科学]
過去に何回か書いた免疫関連疾患の話の続きです。まず以前の記事の振り返りですが、No.119/120「不在という伝染病」と No.225「手を洗いすぎてはいけない」をざっくりと一言で要約すると、
となるでしょう。健康の反対、不健康の代表的なものが免疫関連疾患(自己免疫病とアレルギー)でした。そして、現代社会においては「微生物が豊富な環境」が無くなってきたからこそ(ますます無くなりつつあるので)"不健康" が増えるというのが大まかな要約です。次に、微生物の中でも腸内細菌に注目したのが No.307/308「人体の9割は細菌」でした。一言で要約すると、
となります。21世紀病とは、19世紀末から20世紀にかけて増え始め、20世紀後半に激増し、21世紀にはすっかり定着してしまった病です。免疫関連疾患、(BMIが30超のような)肥満、自閉症がその代表的なものでした。
以上は最新の生理学・医学の知識をベースにした本を紹介したものでしたが、もちろん展開されていた論の中には仮説もあり、今後検証が必要な事項もあります。
ところで、これらの共通事項は「免疫関連疾患」です。つまり人間に備わっている免疫の機構が関連している疾患です。免疫とは、
です(No.69/70「自己と非自己の科学」、No.122「自己と非自己の科学:自然免疫」)。これが変調をきたすと、免疫系が自己を非自己と見なして攻撃したり(=自己免疫病)、排除しなくてもよいはずの非自己を排除しようとして炎症を起こしたり(=アレルギー)と、さまざまな症状が現れることになります。
今回はその中から、アレルギーに関する最近の知見を紹介します。アレルギーを引き起こす "非自己"(=アレルゲン、抗原)にもいろいろあって、特定の植物の花粉(=花粉症)だったり、特定の化学物質(=シックハウス症候群など)、その他、ホコリやダニ、さらには紫外線だったりしますが、以降はよくみられる「食物アレルギー」の話です。食物アレルギーも特定の食物が引き起こします。
まず、「日経サイエンス」の2020年4月号に掲載された「食物アレルギー 意外な予防法」と題する解説記事を紹介します。著者は C.ウォリスというアメリカのサイエンス・ライターで、オリジナルの記事は「If You Give a Baby a Peanut」(Scientific American 誌、2019.8)です。直訳すると「赤ちゃんにピーナッツを与えるとしたら」です。
米国小児科学会の方針転換
この解説ではまず、米国小児科学会が2019年4月発表した方針転換が、この12年間の経緯とともに述べられています。
米国小児学会は2000年に幼児の食事からピーナッツや鶏卵を除去することを推奨しました。しかしこれはアレルギーを増やすことになりました。小児アレルギーの有病率が1997年の0.6%から2008年には2.1%と、3倍以上に高まったのです。2008年の推奨撤回はこのような状況も踏まえています。
そして「ピーナッツアレルギーのリスクが高い子供には、4~6ヶ月齢の段階から "幼児用" のピーナッツ食品を計画的に食べさせることを推奨」というのが、2019年の米国小児科学会の(以前と比べると180°の)方針転換ですが、これは以下の引用のように、大規模な試験の結果を反映したものです。
現時点おいて、米国小児学会はピーナツに関してだけ、アレルギーのリスクのある幼児に計画的に食べさせることを推奨していますが、他の食品についても(研究待ちですが)同様であることが推測できます。
人はどのようにして、またなぜ食物アレルギーになるのか、さらに近年なぜ患者が増えているのかは、大きな研究テーマです。これに関して、二重抗原曝露仮説が有力視されています。
さらに記事では、食物アレルギーが特定の食品で起こる理由が推定されています。
免疫寛容 ─── 「免疫の意味論」から
米国小児学会の2019年4月の方針転換のキーワードは「免疫寛容」です。つまり、経口摂取された食物に対しては免疫応答(=免疫系が抗原、この場合は「抗原となる食物」を排除しようとすること)が起こらずに "寛容" になる。このことは、マウスによる実験ではかなり以前から分かっていました。この「免疫寛容」を分かりやすく説明した記述を引用します。No.69/70「自己と非自己の科学」で紹介した、故・多田富雄先生の著書「免疫の意味論」からです。
この引用で「サプレッサー T細胞」という言葉が出てきます。"免疫を制御する(=免疫応答を抑制する)T細胞" の意味ですが、この本が書かれた当時(1993年)では "そういうT細胞があるはずだ" と推定されているだけでした。なぜ「あるはず」なのかと言うと、まさに引用の最後で多田先生が断言されているように、T細胞による免疫寛容の伝染という現象は T細胞に免疫抑制効果があることによってのみ説明できるからです。
そして、この本が出版されてから2年後の1995年、大阪大学の坂口志文教授が「制御性 T細胞」を発見し、"免疫反応を抑制する役割を持った T細胞" があることが実証されました。従って、引用にある「サプレッサー T細胞」を「制御性 T細胞」と読み替えれば、多田先生の文章は現代でもそのまま通用します。
つまり、免疫寛容の原理は1993年当時から免疫学の一般的な知識であったわけです。そもそも、マウスが経口摂取した食物に寛容になるという実験が最初に行われたのは1970年代前半だと言います。1993年当時はそれは定説だった。ただし当時は「寛容がどのようにして成立するかは、免疫学の最大の問題のひとつである」と引用にある通りでした。現代ではその仕組みは詳しく解明されています。
まとめると、免疫寛容の原理が定説化してから(おそらく1980年代)30年以上後の2019年に、米国小児学会は方針を転換をし、少なくともピーナッツに関しては高リスクの幼児に経口摂取を勧めることになったわけです。大変に長い時間がかかるものですが、これは動物実験(マウス)と人間は違うということでしょう。人間に対して免疫寛容を誘導することが副作用を生まないのか、誘導するとしたらどういう手順を踏むのがよいのか、その効果はどれほどか、それらを確かめるには慎重な検討が必要であり、時間がかかるということだと思います。日経サイエンスに大規模実験のことが書かれていましたが、ここに至るまでには数人規模の実験の繰り返しがあったのだろうと思います。
経皮感作仮説と皮膚のバリアー
日経サイエンスの記事にあったように、ロンドン大学のラック教授が提唱して有力視されている「二重抗原曝露仮説」とは、
でした。記事では「マウスを使った実験ではこの説を強く支持しているが、人間については状況証拠の段階」とありました。ただ、米国小児学会の方針転換は「二重抗原曝露仮説」の前半の部分 = 免疫寛容についの説が正しいと認めたということでしょう。
となると問題は「二重抗原曝露仮説」の後半の部分で、これは「経皮感作仮説」と呼ばれています。つまり、アレルゲンとなる食物のタンパク質分子が皮膚から直接体内に入り込むことでアレルギーが発症するという説です。これをマウスでなく人間について証明するのはハードルが高いでしょう。「アレルギーを発症させる」実験はできないからです。正しいとしても、アレルギーの原因はほかにもあります。たとえば腸内細菌の変調で制御性 T細胞による免疫抑制機能が低下するなどです(No.307)。また経皮感作と他の要因の複合的なものであることも十分考えられます。
とはいえ、アレルゲンとなる食物の経皮感作を無くす生活スタイルが重要なことは想像できます。ここで気になるのは、ラック教授が指摘している「衛生を重視する現代の生活様式が関係している可能性」です。ラック教授は、
と述べているのでした。ここでのキーワードは「皮膚バリアー」です。皮膚バリアーとは何か、この分かりやすい説明を、No.225「手を洗いすぎてはいけない」で引用した故・藤田紘一郎博士の著作から引用します(藤田博士は2021年5月に逝去されました)。
藤田先生の著作は主として病原菌との関係についてなので「皮膚の皮脂膜が感染症を防ぐ」という主旨ですが、重要なことは脂肪酸の皮脂膜が皮膚のバリアの第1のものであることです。それは第2のバリアである「角質」と密に関係しています。
皮膚のバリアが崩れると「ほこりやダニなどのアレルゲンが皮膚内に入り込みアトピー性皮膚炎の原因になる」との説明がありますが、同じ原理で
というのが、食物アレルギーの経皮感作仮説なのです。
皮膚のバリアを守る
日経サイエンスの記事で、食物アレルギーを起こすタンパク質は特定のものであり、
としていました。考えてみると、これは非常に不思議です。というのも、これらは太古の昔から人間になじみのある食料だからです。たとえば小麦は1万年以上前に農耕の起源となった作物です。またそれ以前より木の実(特に加熱調理せずに食べられるクルミ、カシューナッツ、アーモンド、ピスタチオなどのナッツ類)は人類の食料源だった。日本の縄文時代では魚が重要な食料源でした。牛乳は牧畜が始まって以降ですが、それでも8000年とか、そういった歴史があります。世界で地域差はあるでしょうが、どれも人類の重要な食料源となってきた食物です。つまり昔から人間の生活環境とともにあったものです。
なぜそれが原因物質となって、20世紀後半、特に近年に食物アレルギーが増えてきたのか。それはやはり生活スタイルの変化に問題があるのでしょう。その変化の一つが、ラック教授や藤田博士が懸念する(過度の)清潔志向です。それは、病原菌やアレルゲンから人体を守ってくれている「皮膚バリア」を破壊しかねない。
「二重抗原曝露仮説」は、進化の過程で得られたヒトの体の仕組みの巧妙さを表すと同時に、その進化の大前提となったきた生活環境を人為的に変化させると、体の仕組みとの齟齬をきたすことを示しているのでした。
人間は微生物が豊富な環境でこそ健康的な生活を送れる
となるでしょう。健康の反対、不健康の代表的なものが免疫関連疾患(自己免疫病とアレルギー)でした。そして、現代社会においては「微生物が豊富な環境」が無くなってきたからこそ(ますます無くなりつつあるので)"不健康" が増えるというのが大まかな要約です。次に、微生物の中でも腸内細菌に注目したのが No.307/308「人体の9割は細菌」でした。一言で要約すると、
腸内細菌の変調が21世紀病を引き起こす要因になる
となります。21世紀病とは、19世紀末から20世紀にかけて増え始め、20世紀後半に激増し、21世紀にはすっかり定着してしまった病です。免疫関連疾患、(BMIが30超のような)肥満、自閉症がその代表的なものでした。
以上は最新の生理学・医学の知識をベースにした本を紹介したものでしたが、もちろん展開されていた論の中には仮説もあり、今後検証が必要な事項もあります。
ところで、これらの共通事項は「免疫関連疾患」です。つまり人間に備わっている免疫の機構が関連している疾患です。免疫とは、
自己と非自己を区別し、非自己を排除したり、特定の非自己と共存する(ないしは特定の非自己を自己に取り込む)ためのしくみ
です(No.69/70「自己と非自己の科学」、No.122「自己と非自己の科学:自然免疫」)。これが変調をきたすと、免疫系が自己を非自己と見なして攻撃したり(=自己免疫病)、排除しなくてもよいはずの非自己を排除しようとして炎症を起こしたり(=アレルギー)と、さまざまな症状が現れることになります。
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まず、「日経サイエンス」の2020年4月号に掲載された「食物アレルギー 意外な予防法」と題する解説記事を紹介します。著者は C.ウォリスというアメリカのサイエンス・ライターで、オリジナルの記事は「If You Give a Baby a Peanut」(Scientific American 誌、2019.8)です。直訳すると「赤ちゃんにピーナッツを与えるとしたら」です。
米国小児科学会の方針転換
この解説ではまず、米国小児科学会が2019年4月発表した方針転換が、この12年間の経緯とともに述べられています。
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米国小児学会は2000年に幼児の食事からピーナッツや鶏卵を除去することを推奨しました。しかしこれはアレルギーを増やすことになりました。小児アレルギーの有病率が1997年の0.6%から2008年には2.1%と、3倍以上に高まったのです。2008年の推奨撤回はこのような状況も踏まえています。
そして「ピーナッツアレルギーのリスクが高い子供には、4~6ヶ月齢の段階から "幼児用" のピーナッツ食品を計画的に食べさせることを推奨」というのが、2019年の米国小児科学会の(以前と比べると180°の)方針転換ですが、これは以下の引用のように、大規模な試験の結果を反映したものです。
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現時点おいて、米国小児学会はピーナツに関してだけ、アレルギーのリスクのある幼児に計画的に食べさせることを推奨していますが、他の食品についても(研究待ちですが)同様であることが推測できます。
人はどのようにして、またなぜ食物アレルギーになるのか、さらに近年なぜ患者が増えているのかは、大きな研究テーマです。これに関して、二重抗原曝露仮説が有力視されています。
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さらに記事では、食物アレルギーが特定の食品で起こる理由が推定されています。
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免疫寛容 ─── 「免疫の意味論」から
米国小児学会の2019年4月の方針転換のキーワードは「免疫寛容」です。つまり、経口摂取された食物に対しては免疫応答(=免疫系が抗原、この場合は「抗原となる食物」を排除しようとすること)が起こらずに "寛容" になる。このことは、マウスによる実験ではかなり以前から分かっていました。この「免疫寛容」を分かりやすく説明した記述を引用します。No.69/70「自己と非自己の科学」で紹介した、故・多田富雄先生の著書「免疫の意味論」からです。
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この引用で「サプレッサー T細胞」という言葉が出てきます。"免疫を制御する(=免疫応答を抑制する)T細胞" の意味ですが、この本が書かれた当時(1993年)では "そういうT細胞があるはずだ" と推定されているだけでした。なぜ「あるはず」なのかと言うと、まさに引用の最後で多田先生が断言されているように、T細胞による免疫寛容の伝染という現象は T細胞に免疫抑制効果があることによってのみ説明できるからです。
そして、この本が出版されてから2年後の1995年、大阪大学の坂口志文教授が「制御性 T細胞」を発見し、"免疫反応を抑制する役割を持った T細胞" があることが実証されました。従って、引用にある「サプレッサー T細胞」を「制御性 T細胞」と読み替えれば、多田先生の文章は現代でもそのまま通用します。
つまり、免疫寛容の原理は1993年当時から免疫学の一般的な知識であったわけです。そもそも、マウスが経口摂取した食物に寛容になるという実験が最初に行われたのは1970年代前半だと言います。1993年当時はそれは定説だった。ただし当時は「寛容がどのようにして成立するかは、免疫学の最大の問題のひとつである」と引用にある通りでした。現代ではその仕組みは詳しく解明されています。
まとめると、免疫寛容の原理が定説化してから(おそらく1980年代)30年以上後の2019年に、米国小児学会は方針を転換をし、少なくともピーナッツに関しては高リスクの幼児に経口摂取を勧めることになったわけです。大変に長い時間がかかるものですが、これは動物実験(マウス)と人間は違うということでしょう。人間に対して免疫寛容を誘導することが副作用を生まないのか、誘導するとしたらどういう手順を踏むのがよいのか、その効果はどれほどか、それらを確かめるには慎重な検討が必要であり、時間がかかるということだと思います。日経サイエンスに大規模実験のことが書かれていましたが、ここに至るまでには数人規模の実験の繰り返しがあったのだろうと思います。
経皮感作仮説と皮膚のバリアー
日経サイエンスの記事にあったように、ロンドン大学のラック教授が提唱して有力視されている「二重抗原曝露仮説」とは、
食物を経口摂取して腸の免疫系が抗原にさらされることで、食物に対する免疫寛容が発達する | |
皮膚から入ってきた食品分子にさらされた場合には、逆にアレルギー反応が煽られる |
でした。記事では「マウスを使った実験ではこの説を強く支持しているが、人間については状況証拠の段階」とありました。ただ、米国小児学会の方針転換は「二重抗原曝露仮説」の前半の部分 = 免疫寛容についの説が正しいと認めたということでしょう。
となると問題は「二重抗原曝露仮説」の後半の部分で、これは「経皮感作仮説」と呼ばれています。つまり、アレルゲンとなる食物のタンパク質分子が皮膚から直接体内に入り込むことでアレルギーが発症するという説です。これをマウスでなく人間について証明するのはハードルが高いでしょう。「アレルギーを発症させる」実験はできないからです。正しいとしても、アレルギーの原因はほかにもあります。たとえば腸内細菌の変調で制御性 T細胞による免疫抑制機能が低下するなどです(No.307)。また経皮感作と他の要因の複合的なものであることも十分考えられます。
とはいえ、アレルゲンとなる食物の経皮感作を無くす生活スタイルが重要なことは想像できます。ここで気になるのは、ラック教授が指摘している「衛生を重視する現代の生活様式が関係している可能性」です。ラック教授は、
乳児のお風呂や幼児のシャワーは毎日で、1日に複数回ということもある。これでは皮膚バリアーが破壊されかねない
と述べているのでした。ここでのキーワードは「皮膚バリアー」です。皮膚バリアーとは何か、この分かりやすい説明を、No.225「手を洗いすぎてはいけない」で引用した故・藤田紘一郎博士の著作から引用します(藤田博士は2021年5月に逝去されました)。
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藤田先生の著作は主として病原菌との関係についてなので「皮膚の皮脂膜が感染症を防ぐ」という主旨ですが、重要なことは脂肪酸の皮脂膜が皮膚のバリアの第1のものであることです。それは第2のバリアである「角質」と密に関係しています。
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皮膚のバリアが崩れると「ほこりやダニなどのアレルゲンが皮膚内に入り込みアトピー性皮膚炎の原因になる」との説明がありますが、同じ原理で
皮膚のバリアが崩れると、食物アレルギーを起こすタンパク質(=アレルゲン)が皮膚内に入り込み、それがアレルギーを引き起こす
というのが、食物アレルギーの経皮感作仮説なのです。
皮膚のバリアを守る
日経サイエンスの記事で、食物アレルギーを起こすタンパク質は特定のものであり、
食物アレルギーの90%は、牛乳、鶏卵、魚、貝、木の実、ピーナツ、小麦、大豆の8つの食品による
としていました。考えてみると、これは非常に不思議です。というのも、これらは太古の昔から人間になじみのある食料だからです。たとえば小麦は1万年以上前に農耕の起源となった作物です。またそれ以前より木の実(特に加熱調理せずに食べられるクルミ、カシューナッツ、アーモンド、ピスタチオなどのナッツ類)は人類の食料源だった。日本の縄文時代では魚が重要な食料源でした。牛乳は牧畜が始まって以降ですが、それでも8000年とか、そういった歴史があります。世界で地域差はあるでしょうが、どれも人類の重要な食料源となってきた食物です。つまり昔から人間の生活環境とともにあったものです。
なぜそれが原因物質となって、20世紀後半、特に近年に食物アレルギーが増えてきたのか。それはやはり生活スタイルの変化に問題があるのでしょう。その変化の一つが、ラック教授や藤田博士が懸念する(過度の)清潔志向です。それは、病原菌やアレルゲンから人体を守ってくれている「皮膚バリア」を破壊しかねない。
「二重抗原曝露仮説」は、進化の過程で得られたヒトの体の仕組みの巧妙さを表すと同時に、その進化の大前提となったきた生活環境を人為的に変化させると、体の仕組みとの齟齬をきたすことを示しているのでした。
2021-10-29 06:08
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